中規模ハイグレードオフィスビル「BIZCORE(ビズコア)」シリーズ
第9弾『BIZCORE飯田橋』が7月31日竣工
~「多様な働き方」を支える環境整備~
2025.08.22
日鉄興和不動産株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:三輪 正浩)は、千代田区飯田橋において建設を進めてきた中規模ハイグレードオフィスビル「BIZCORE(ビズコア)」シリーズの第9弾となる『BIZCORE飯田橋』(以下、本物件)が、2025年7月31日に竣工いたしましたのでお知らせします。
本物件は「多様な働き方」を支えることをコンセプトに、商品開発を行いました。
1階エントランスホールには来館者も利用できる「タッチダウンスペース」、入居テナント向けの「ラウンジ」、「ワークブース」を設置しました。ラウンジには無人コンビニを導入し、ワーカーの健康に配慮した飲食物を提供いたします。
さらに、BIZCORE シリーズの特徴である「屋上庭園」では、Wi-Fiや電源環境を整備するなど、各共用部に多様な働き方を支える取り組みを行っております。
SDGsへの取り組みとして、本物件ではシリーズ2棟目となる「ZEB Ready」(一次エネルギー消費量を基準値から50%以上削減した建物に与えられる認証)を取得いたしました。
「BIZCORE」とは、企業活動(BIZ=Business)に資する本質(CORE)を追求したオフィスを提供したい、という私たちの事業理念を表したブランド名称です。
日鉄興和不動産が長年培ってきたオフィスブルの実績・知見を結集し、新時代を担う企業の成長、さらには「社員のチカラ」が最大限に発揮できるオフィス空間を提供いたします。
※緑の循環プロジェクト
https://www.nskre.co.jp/company/news/2025/20250319_2.html
※CO2排出量削減効果の試算に用いたCO2排出量原単位は、下記による。
・普通ポルトランドセメント:772kg-CO2/t
・高炉セメントB種: 437 kg-CO2/t
・高炉スラグ微粉末: 35.6 kg-CO2/t
出典 日本建築学会:高炉セメントまたは高炉スラグ微粉末を用いた鉄筋コンクリート造建築物の設計・施工指針(案)・同解説、2017
所在地 | 東京都千代田区飯田橋二丁目7-3(住居表示) |
---|---|
交通 | 東京メトロ東西線「飯田橋」駅 A5 口より徒歩4分 東京メトロ南北線・有楽町線・都営大江戸線「飯田橋」駅 A2 口より徒歩6分 JR中央・総武線「飯田橋」駅 東口より徒歩7分 東京メトロ東西線・半蔵門線・都営新宿線「九段下」駅7番口より徒歩5分 JR 中央・総武線「水道橋」駅 西口より徒歩8分 東京メトロ半蔵門線・都営新宿線・都営三田線「神保町」駅 A2 口より徒歩10分 |
敷地面積 | 658.42㎡(約199.17坪) |
延床面積 | 5,245.23㎡(約1,586.68坪) |
構造規模 | 鉄骨造(一部鉄筋コンクリート造)・地上9階建 |
設計 | 株式会社鴻池組東京本店一級建築士事務所 |
施工 | 株式会社鴻池組東京本店 |
BIZCORE 神保町 | 竣工:2017年11月30日 |
---|---|
BIZCORE 赤坂見附 | 竣工:2019年3月29日 |
BIZCORE 築地 | 竣工:2019年7月31日 |
BIZCORE 渋谷 | 竣工:2020年1月31日 |
BIZCORE 神田須田町 | 竣工:2021年9月30日 |
BIZCORE 東神田 | 竣工:2022年11月30日 |
BIZCORE 御茶ノ水 | 竣工:2024年1月31日 |
BIZCORE 西新橋 | 竣工:2025年2月28日 |
BIZCORE 飯田橋 | 竣工:2025年7月31日 |
(仮称)BIZCORE 神保町Ⅱ計画 | 着工:2024年7月、竣工:2026年5月(予定) |
(仮称)BIZCORE 日本橋計画 | 着工:2024年9月、竣工:2025年12月(予定) |
私たちは、街づくりを通して社会課題の解決と社会貢献に取り組み、社会の持続的発展・繁栄と、弊社の持続的かつ安定的な成長の両立の実現を図ることをサステナビリティと定義しております。
社員一人一人がサステナビリティを意識し、行動や取り組みを行っていくことが大事であると考え、全社員がその意識・行動を共有することを目的として、この度ロゴマークを策定しました。
「Think Sustainable」とは、すべての行動において、サステナブルな視点でまずは考えてみよう、そして、社員一人一人が自ら考え社会課題の解決に取り組んでいこうという思いをメッセージに込めました。
水色とグリーンのシェイプの組み合わせは、建物と自然が調和し共存する社会を表現しています。
また、空・海・森林など幅広い社会課題を想起させることも意図しています。
ステークホルダーの皆さまにも、私たちの思いをお示しし、今後も社会課題の解決に取り組んでまいります。
〈本件に関するお問い合わせ先〉
日鉄興和不動産株式会社 広報室 PR事務局 担当:福田
電話:080-2367-5156